【2026年】長距離ドライバーの年収・給料は？手取り・日当・拘束時間の実態

「長距離ドライバーは稼げる」という話を聞いたことがある方は多いでしょう。実際、長距離ドライバーの平均年収はトラックドライバー全体の中でも高水準で、条件次第では年収550万円を超えることも珍しくありません。

一方で、2024年問題（残業規制）によって長時間労働が制限され、以前ほど稼げなくなったという声も出ています。この記事では、国土交通省・厚生労働省のデータをもとに、長距離ドライバーの年収の実態を詳しく解説します。

長距離ドライバーの平均年収はいくら？

国土交通省「トラック運送業の現状」および厚生労働省「賃金構造基本統計調査」のデータによると、長距離（長距離輸送）トラックドライバーの年収は次のとおりです。

一般的なサラリーマンの平均年収が約430万円（国税庁「民間給与実態統計調査」）であることを考えると、長距離ドライバーは平均より高い水準にあります。

ただし、この数字には残業代・各種手当が含まれています。基本給だけで見ると月20〜25万円が多く、手当の積み上げで年収が大きく変わるのが長距離ドライバーの特徴です。

長距離ドライバーの給与明細の内訳

長距離ドライバーの給与は複数の手当から構成されます。手当の種類と金額が会社によって大きく異なるため、求人票の基本給だけで比較するのは危険です。

基本基本給・固定給

月18万〜25万円が相場。大型免許保有者や経験者には基本給が高めに設定される会社も多い。固定給制と歩合制（走行距離連動）では収入構造が異なる。

手当日当・宿泊手当

長距離では「泊まり（車中泊）」が発生するため、1泊あたり1,500〜4,000円の日当・宿泊手当が支給されるのが一般的。月20泊なら月3〜8万円の上乗せになる。

手当走行距離手当・割増賃金

1km当たり数円の走行距離手当が付く会社も多い。月間10,000〜15,000km走れば、距離手当だけで月2〜5万円になるケースも。深夜・早朝の割増賃金（25〜35%増）も大きな収入源。

手当無事故手当・皆勤手当

無事故継続で月5,000〜1万円の手当が支給されることが多い。皆勤手当（月3,000〜5,000円）と合わせれば、月に+1〜2万円になる。

2024年問題で長距離ドライバーの年収は下がったのか？

2024年4月から適用された時間外労働の上限規制（年960時間）により、長距離ドライバーの労働環境は大きく変わりました。いわゆる「2024年問題」です。

規制前は年間1,400〜2,000時間の残業をこなすドライバーもいましたが、現在は法律上960時間を超えることができません。その結果、残業代収入が年間40〜100万円程度減少したドライバーも報告されています。

一方で、会社側も対応を迫られています。

• 基本給の引き上げ（残業減少分を補填）
• 効率化による1便あたりの報酬引き上げ
• 荷主との運賃交渉による利益改善

2024年問題の影響は会社によって大きく異なります。対応が進んでいる大手運送会社では年収水準を維持できているケースも多く、転職先選びの際には会社の2024年問題への対応状況を必ず確認することが重要です。

手取りはいくら？月収・ボーナスの計算方法

年収450万円の場合、月の手取りはどのくらいになるか計算してみます。

ボーナスがある会社とない会社では手取り年収が100万円以上変わります。求人票で「ボーナスあり（業績連動）」という記載の場合、実態を面接で確認してください。

長距離ドライバーの年収を上げる方法

方法1大型免許を取得する

大型免許（大型一種）を持っていると、中型より年収が平均50〜80万円高い求人に応募できるようになります。取得費用は30〜50万円ですが、会社負担・入社後取得可の求人も増えています。

方法2危険物取扱者の資格を取る

危険物（ガソリン・灯油など）を積む長距離便は手当が加算されることが多く、危険物乙4類の資格があると年収アップに直結するケースがあります。受験料は3,400円と低コストで取得できる。

方法3泊まり便・長距離専門会社に転職

日帰り便より泊まり便のほうが、日当・距離手当の積み上げで年収が高くなりやすい。長距離専門の運送会社は1便あたりの単価設定が高いことが多く、転職によって年収が100万円以上上がるケースも珍しくない。

方法4大手・中堅運送会社を狙う

規模の大きい会社は福利厚生・ボーナス・昇給制度が整っており、長期勤続で年収600万円台を狙いやすい。中小・個人事業者系では年収の上限が低い傾向がある。

長距離ドライバーの1日のスケジュール（例）

実際の長距離ドライバーの1日はどのような流れになるのでしょうか。東京〜大阪間の往復便を例に紹介します。

このような「行って帰る2日行程」がひとセットの仕事になります。乗務時間の合計は1行程で14〜18時間になることもありますが、途中の休憩・仮眠が法律で義務付けられており（連続運転4時間以内で30分以上の休憩が必要）、以前と比べてルールが厳格化されています。

1ヶ月の勤務は「乗り番（出発する日）」と「明け（帰社後の休息日）」が交互になることが多く、実質的な出勤日数は月12〜16日程度が一般的です。不規則に見えますが、拘束時間が長い分、月の出勤日数自体は少ないというのが長距離ドライバーの働き方の特徴です。

長距離ドライバーの求人を選ぶときの確認ポイント

長距離ドライバーの転職では、求人票だけでは分からない部分が多くあります。面接前・内定承諾前に必ず確認すべきポイントをまとめます。

確認1泊まり手当・日当の実額

「泊まり手当あり」と書いてあっても、1泊1,500円の会社と4,000円の会社では月10泊で月2.5万円の差になります。手当の額を具体的な数字で確認することが必須です。

確認2走行距離手当の計算式

1km当たりの距離手当が設定されている会社とない会社があります。距離手当がある場合、月間走行距離（目安）と手当の計算方法を確認しましょう。

確認3休日・連休の取りやすさ

運行スケジュールが固定されている定期便か、その都度組まれるスポット便かによって休日の予測しやすさが変わります。家族の予定に合わせて休める環境かどうかも重要な確認事項です。

確認4車両・設備の状態

車内にベッド・冷蔵庫・電子レンジが備わっているかは快適性に直結します。古い車両は乗り心地が悪く、腰への負担が増します。見学の際に実際の車両を見せてもらうことをおすすめします。

都道府県別・地域別の年収比較

長距離ドライバーの年収は、拠点とする地域によっても差があります。荷物量・単価・配送先の多さが地域差に直結します。

首都圏拠点の長距離便は特に単価が高く、地方出身のドライバーが社宅付き・家賃補助付きの求人を使って首都圏に転居するケースも増えています。拠点選びも年収アップの重要な要素です。

年齢・経験年数別の年収推移

長距離ドライバーは経験と免許の積み重ねで年収が上がります。ピーク年収は40代前半が多いです。

長距離ドライバーの年収ピークは40代前半で、大型免許・危険物・長距離専門会社への転職を組み合わせることで年収550万円超えも十分に狙えます。50代に入ると体力的な配慮から中距離・短距離に転換するドライバーが増え、年収はやや下がりますが安定した働き方を選べます。

短距離・中距離との年収比較

「長距離と短距離・中距離ではどれだけ年収が違うのか」を明確にします。

長距離と地場では年収差が100〜150万円になることも珍しくありません。「家族との時間を確保したい」場合は地場・近距離が向いていますが、年収優先なら長距離・泊まりありの路線が圧倒的に有利です。

走行距離別の収入試算（手当込み）

月間の走行距離によって、走行距離手当がどれほど変わるか試算してみます。

月間15,000km走る長距離ドライバーは、距離手当だけで年54万円以上の上乗せになります。加えて泊まり手当・深夜割増が加わることで、基本給が低くても年収が大きく積み上がる仕組みです。

長距離ドライバーに向いている人・向いていない人

まとめ：長距離ドライバーの年収

長距離ドライバーは体力と集中力が求められる職種ですが、その分収入は高水準です。特に泊まり便を厭わない方、一人での長距離運転を楽しめる方には非常に向いている仕事です。転職を検討している方は、会社の手当制度・ボーナスの実態・2024年問題への対応状況を軸に求人を比較することをお勧めします。

また、長距離ドライバーとして長く働くために重要なのが車内環境の整備です。長時間を過ごす運転席・休憩スペースの快適さが、疲労の蓄積・安全運転の質に直結します。大型トラックのキャビン（運転席）は年々進化しており、エアサスペンションシート・後方カメラ・衝突軽減ブレーキなど、ドライバーの負担を減らす装備が標準化されています。最新鋭の車両を持つ会社を選ぶことも、転職先選びの重要なポイントです。

さらに、長距離ドライバーのキャリアとして「運行管理者（国家資格）」へのステップアップがあります。運行管理者は事務職・管理職としてドライバーのシフト管理・法令遵守の監督を担う役職で、体力面での不安が出てきた段階での転換に使えます。経験豊富な長距離ドライバーがこの資格を取得することで、現場を知るマネージャーとして重宝される存在になれます。

2024年問題（960時間規制）が長距離ドライバーに与えた具体的影響

2024年4月に施行された時間外労働の年960時間上限規制は、長距離ドライバーに最も大きな影響を与えた職種の一つです。具体的な変化を整理します。

影響①1便あたりの走行距離が制限された

規制前は東京〜福岡間（約1,100km）を1人のドライバーが1便で走り切るケースもありましたが、規制後は中継地点での乗り継ぎ・ドライバー交代が標準化されつつあります。1人あたりの走行距離が減った分、距離手当・泊まり手当も減少したドライバーがいる一方、1便あたりの単価を上げて対応する会社も増えています。

影響②「中継輸送」の普及で分業化が進む

1人が走れない距離を複数のドライバーで繋ぐ中継輸送が全国的に普及しています。拠点間の距離を短く設定したコースが増え、以前のような「1週間帰れない」という働き方は減少傾向にあります。長距離専門だったドライバーが中距離に転換するケースも増えており、拘束時間の改善は進んでいます。

影響③残業収入の減少を基本給引き上げで補填する動き

残業時間が制限された分を基本給で補填する会社が増えており、大手運送会社では2024〜2025年にかけて月1〜3万円の基本給引き上げを行ったところも多くあります。転職先を選ぶ際は「基本給＋手当」の合計額と、残業が減った後の実収入を具体的に確認することが重要です。

長距離ドライバーに向いている人の特徴

体力・資格だけでなく、性格・価値観の面での適性も長距離ドライバーを続けられるかどうかに大きく関わります。

逆に毎日決まった時間に帰りたい・家族との食事を最優先にしたい・睡眠の質が崩れると体調を崩しやすいという人は、長距離より地場配送・ルート配送のほうが長く働き続けやすい環境です。

この記事の監修者・運営者

監修

中村圭介

株式会社myteams 代表。人材・求人メディア業界にてマーケティング責任者・取締役として8年以上のキャリアを持つ。ドライバー職の求人・転職市場に精通し、現場の実態調査・監修を担当。